2018年2月23日
（株）電通は、「2017年（平成29年）日本の広告費」を発表した。
2017年（1〜12月）の日本の総広告費は、継続する景気拡大にともない6兆3,907億円、前年比101.6%となり、6年連続でプラス成長となった。世界経済の回復と企業収益の拡大、雇用環境の改善や円安株高など景気を後押しする状況が整う中、とくにインターネット広告費の好調が全体を押し上げる結果となった。市場全体としては、さまざまな局面でデジタル・トランスフォーメーションが進み、それぞれの媒体特性を生かした統合的なコミュニケーション活動が顕著になった。
媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比94.8%）、「雑誌広告費」（同91.0%）、「ラジオ広告費」（同100.4%）、「テレビメディア広告費」（同99.1%、地上波テレビと衛星メディア関連）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は、同97.7%となった。「インターネット広告費」（同115.2%）は、とくにモバイルでの運用型広告、動画広告が伸長し、広告費全体を押し上げた。「プロモーションメディア広告費」（同98.5%）は、屋外/POP/展示・映像ほかが増加した。
