2018年2月14日
トッパン・フォームズ（株）は、（株）AOKIが展開するORIHICAのEC事業部門の協力のもと、ダイレクトメール（DM）とEメールを活用した告知手法の違いによる販促効果を検証する実地調査を実施。結果、「DM+Eメール」での告知の場合、「Eメールのみ」で告知した顧客層と比べ、販売件数2.5倍、売上額1.9倍の効果が得られたことから、EC分野における「クロスチャンネル販促」の有効性が実証された。
Eメールは発信日直後以外の販促効果が薄いのに比べ、紙媒体が残るDMは販促効果が持続したことから、DMのロングターム効果を実証。「DM+Eメール」の手法でも「獲得利益」が「DMコスト」を上回り、十分な費用対効果が得られることも実証した。
