ピースリー（株）（大阪市生野区巽南3-19-18、設立1992年7月、資本金2,500万円）と関連の（株）トレンディ（京都市下京区夷馬場町35、設立1988年10月、資本金3,600万円）は10月14日までに事業を停止し、破産手続きを弁護士ほか3名に一任した。負債は、ピースリーが約3億円、トレンディが9,469万円（2024年9月期決算時点）で、2社合計約4億円。

　ピースリーは洋紙・板紙の卸売を主体に、化成品の加工販売なども手掛けていた。自社で裁断機を所有するほか、印刷、製版、運送会社などとの密接な関係構築により、多種多様な対応を可能とし、ピーク時の2017年9月期には売上高11億5,195万円を計上した。コロナ禍ではパーテーション向けアクリル板などの需要が活況だった一方で、洋紙・板紙の受注が低迷し、ゼロゼロ融資を活用して資金繰りを維持していた。

　こうした中、2022年4月には個人企業を買収し印刷事業を開始。2023年9月期には別会社との合併を実施して現商号に変更するほか、トレンディを傘下に収めることで事業領域の拡大を図っていた。

　しかし、合併にともない人件費を中心に販管費が増加したことに加え、原材料の高騰もあり、2023年9月期には9,386万円の赤字を計上し債務超過に転落。その後も取り巻く環境は厳しく、事業継続が困難となり、今回の措置となった。

　トレンディは新聞折込広告の制作などを手掛けていたが、ピースリーに連鎖した。
（東京商工リサーチ調べ）