Job総研は、796人の社会人男女を対象に「2023年 残業に関する実態調査」を実施し、このほどその調査結果を公表した。

　同調査によると終業の意識については、「定時上がりを意識している派」が72.4%と過半数を占め、内訳は「かなり定時上がりを意識している」29.4%、「定時上がりを意識している」21.9%、「どちらかといえば定時上がりを意識している」21.1%となった。年代別回答では20代の「定時上がりを意識している派」が76.6%で最多となり、次いで40代が72.5%、50代が69.9%、30代が68.3%と若手の次に中堅層の意識が高い結果になった。

　実際の終業タイミングを聞くと「定時に終業派」が60.9%と過半数を占め、内訳は「必ず定時に終業」16.3%、「定時に終業」25・5%、「どちらかといえば定時に終業」19.1%となった。年代別の回答では20代の「定時に終業」が67.2%で最多となり、次いで40代が60.0%、30代が57.5%、50代が50.8%と、若手層の終業時間が早い結果となった。

　定時で終業すると回答した485人にその理由を聞くと「会社から定時上がりを推奨されている」が50.1%で最多となり、次いで「プライベートの時間を充実させたい」が38.6%、「効率のいい働き方を心がけている」が29.7%となった。一方、定時で終業していないと回答した311人にその理由を聞くと「残業しなければ終わらない仕事量がある」が64.3%で最多となり、「定時に上がれない雰囲気がある」が21.5%、「仕事を任せられる人がいない」が18.3%となった。

　回答者全体に、コロナ5類移行前と比べた残業時間の増減を聞くと「増えた派」が67.2%と過半数を占め、内訳は「とても増えた」16.5%、「増えた」14.6%、「どちらかといえば増えた」36.1%となった。

　また、コロナ後に出社頻度が増加した507人に同質問を聞くと「増えた派」が78.5%と過半数を占め、内訳は「とても増えた」21.5%、「増えた」16.4%、「どちらかといえば増えた」40.6%となり、出社頻度が高い人ほど残業時間が増える傾向が見られた。

　回答者全体に会社からの残業代の有無を聞くと「出る」が60.7%、「出ない」が19.5%、「固定残業代が給与に含まれている」が19.8%と、「出る派」が過半数を占めた。