2015年2月26日
（株）電通が発表した「2014年（平成26年）日本の広告費」によると、2014年の日本の総広告費は6兆1522億円、前年比102.9%となり、消費税率引き上げの影響はあったものの、3年連続で前年実績を上回った。
消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。
媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比98.2%）、「雑誌広告費」（同100%）、「ラジオ広告費」（同102.3%）、「テレビメディア広告費」（前年比102.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計）となり、その結果、「マスコミ四媒体広告費」は同101.6%となった。また、「インターネット広告費」（同112.1%）は、スマートフォン・動画広告など新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」（同100.8%）も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。
