「本離れ」が言われて久しいが、書店経営が回復に転じた。東京商工リサーチによると、全国の主な書店304社の2025年度の売上高合計は、6,121億4,000万円（前年度比1.6％増）、利益合計は40億2,600万円（同365.4％増）で、売上高は微増だったが、利益は前年度の4.6倍に急回復した。

　紀伊國屋書店や丸善ジュンク堂書店など、大手企業の堅調な業績が市場を牽引した。ただ、前年度よりも売上高が伸びたのは145社（構成比47.6％）と半数に届かず、増収増益は41社（同13.4％）にとどまっており、業績の二極化が一段と加速している。

　書店を運営する主要304社の業績は、戦略の違いで格差が拡大している。2025年度の売上高100億円以上は16社（構成比5.2％、前年度同数）にとどまるが、売上高合計は4,607億4,600万円（前年度比3.7％増）と全体の75.2％を占めた。大手企業は、書籍・専門データベースを納入する法人外商を柱に成長し、カフェやホビー、トレカ、雑貨など非書籍の複合展開や図書館流通・運営の受託、海外展開などで売上高が拡大した。

　損益別は、黒字が226社（前年度228社）と全体の74.3％を占めた。ただ、増収増益は41社（構成比13.4％）と前年度の72社（同23.6％）から31社減少した。

　2025年の「書店」の休廃業・解散、倒産は71社（前年85社）で、2013年から12年連続で新設法人数を上回り、書店減少は続いている。（一社）日本出版インフラセンター調べによると、書店の店舗数は9,993店（2026年3月末時点）で、ピークの1998年の2万4,237店の4割に減少した。

　電子書籍やスマートフォンの普及で、本を手に取る機会が減り、厳しい逆風に晒されているが、単に本を売るだけでなく、様々な付加価値で新たな市場開拓を求められる時代に突入している。

売上高ランキング大手3社が全体売上高の3割近くを占める

　売上高ランキングトップは、紀伊國屋書店（東京都）の1,043億8,600万円（前年度比1.9％増）だった。次いで丸善ジュンク堂書店（東京都）が816億8,900万円（同23.4％増）、有隣堂（神奈川）が544億9,300万円（同4.6％増）と続く。上位企業の順位に大きな変化はなく、大手企業が市場を牽引している。上位企業は、法人向け販売や海外展開、M＆Aなどで業績拡大を図っている。

「書店」の休廃業・解散、倒産新設法人の設立数を12年連続で上回る

　「書店」の休廃業・解散、倒産は、2025年は合計71社で、2013年以降12年連続で新設法人数を上回り、業界の縮小が顕著となっている。

　2025年の書店倒産件数は7件（前年比30.0％減）で、2022年の5件以来、3年ぶりに10件を下回った。市場から退出した企業が一巡し、一時的に倒産件数が減少した可能性がある。