（株）矢野経済研究所は、国内の高機能包装材料市場の動向を調査した。

　2023年の高機能包装材料の市場規模（国内出荷及び輸出量）は前年比93.1％の72万3,440t。内訳をみると、基材フィルムは32万380t（前年比91.0％）、バリアフィルムは7万960t（同93.1％）、シーラントフィルムは29万9,570t（同94.7％）、ラベル用シュリンクフィルムは3万2,530t（同99.8％）。

　コロナ禍の巣ごもり特需からの反動減に加え、商品値上げによる買い控えから家庭用（市販用）食品の包装材料需要は減少。さらにコンビニエンスストアや食品スーパー等における過剰在庫削減や、値引き販売による食品ロス削減の取り組みが進められたこともあり、2023年の高機能包装材料の出荷量は前年を大幅に下回った。なお多くの包装材料メーカーは需要回復を見込んでおり、在庫の適正化や内食への回帰による食品の包装材料の需要増等もあり、2024年の高機能包装材料の市場規模は前年比103.5％の74万9,000tと回復途上となる見込み。

パウチ包装

　コンビニPB惣菜向け包装材料は、スタンディングタイプのパウチが主に採用されているが、アルミパウチ包装に入れて売られていたカレーなどの商品はこれまでパウチを紙箱に入れて販売されているものが多かった。

　最近の包装材料動向をみると、コンビニPB惣菜の拡大を取り込むことでスタンディングタイプのパウチが急拡大。しかし、プラスチックトレーやカップなどのリジッド容器からスタンディングタイプのパウチへの切り替え需要が一巡したことで成長率は鈍化傾向にある。また、カレー用の平袋タイプのパウチについても電子レンジ調理対応への需要が一巡している。一方、パスタソースでは依然として湯煎加熱用のアルミパウチの採用が多く、電子レンジ対応の平袋タイプパウチの成長余地を残している。

　包装材料メーカーは、コロナ禍の行動制限緩和で本格的な営業活動が行えるようになった。さらに、原材料価格の値上げに一巡感が見られたことで、ブランドオーナー（食品メーカーやコンビニ、食品スーパー等）は包装材料の環境設計に関する優先度を見直しつつある。とくに、サステナビリティ目標の節目にあたる2025年が目前に迫っており、ブランドオーナーでの環境配慮型製品の本格採用に向けた取り組みが活発化する見通しである。