IDC Japan（株）（竹内正人社長）は、このほどFuture of Workstyle（働き方の未来、以下、『FoW』）に関する企業ユーザー動向調査の日米比較を発表した。これによると新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後には、勤務場所はオフィスを中心としながらも在宅勤務などのリモートワークも定着する、いわゆるハイブリッドワークが進むと予測されている。

　IDCでは、働く場の変化、リモートワークの課題、オフィスに戻る際に導入を検討するテクノロジーや設備、FoWの促進要因、FoWを牽引するテクノロジーの導入状況と今後の投資予定などに関するWebアンケート調査を日本と米国において2021年3月に実施した。

　同調査によると、新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後には、日米両国において7割弱の従業員が週に5日間オフィスで勤務すると予測される。また、隔週以上の頻度で在宅勤務する従業員の割合は、日本で約3割、米国では4割弱に達すると予測されている。

　ワクチン接種の進む海外の先進国では、昨年後半からハイブリッドワークの進展が話題に上っていたが、このほど日本でも米国と同程度にハイブリッドワークが定着することが確認できた。ただし、米国ではワクチン接種が日本よりかなり進んでいるため、ハイブリッドワークの定着時期も先行すると予測される。

　ハイブリッドワークの課題としてコラボレーションと生産性、セキュリティ、HRとカルチャーといった多様な項目が上位に挙げられている。具体的には、チームワーク/仕事/コミュニケーションに関する効率性、慣れない最新ツールの使いこなし、新入社員のトレーニングとサポート、社内リソースアクセス時のセキュリティが日米において上位に挙げられている。

　日本では、これら以外にもイノベーションや創造力の維持が、米国ではワークカルチャーの維持が懸念点として認識されている。そして、これらの課題に取り組む方策の一環として、コラボレーションとコミュニケーション、セキュリティ、自動化、HRツールなどの最新ソリューションの導入が進んでいる。また、ワクチン接種の普及後を見据えて、安全で健康的なオフィスの実現に向けた投資も計画されている。