（株）シード・プランニング（本社/東京都文京区、梅田佳夫社長）は、デジタルサイネージに関する最新動向について調査を実施し、このほど、その調査結果をまとめ、公表した。

　デジタルサイネージは、「屋外・店頭・公共空間・交通機関など、あらゆる場所で、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するメディアの総称」（（一社）デジタルサイネージコンソーシアムによる定義に準ずる）。同調査では、普及が進むデジタルサイネージの市場を「表示装置」、「システム・コンテンツ制作」、「広告・メディア」の3つに分類し、それぞれの領域において提供されている関連サービスの最新動向をとりまとめるとともに、2023年までの市場規模を推計・予測している。

　デジタルサイネージの普及・設置は2000年代以降、鉄道・駅などをはじめとした公共交通の関連施設や都市圏におけるビルなどに設置された屋外大型ビジョンなどを中心に普及が進んできた。

　通信環境の高度化やデジタル技術の進歩、表示装置やシステムの低価格化などを背景に近年は商業施設や店舗、タクシーなど、生活者に身近な場所において、デジタルサイネージの普及が進んでいる。

　2019年のデジタルサイネージ市場は、2020年東京オリンピック・パラリンピックを控えた都市・公共施設などの開発や、商業施設などにおけるデジタルサイネージを活用した省人化・省力化需要、広告・販促目的による新規導入などにより好調に推移し、1,405億円で前年比107.2%と見込まれている。

　しかし、2020年以降は、景気減速による企業の設備投資の抑制により、需要の停滞が懸念されるも、公共施設における新設や、大阪万博などの大規模イベントや都市再開発に合わせた新規導入、広告・販促目的における新しいロケーションへの導入と、広告取引の活性化などを背景に好調に推移すると予想している。

　その結果、中期的に「広告・メディア」カテゴリが市場全体の成長を牽引し、2023年には、市場規模が1,740億円に達すると予測される。