（株）矢野経済研究所は、国内文具・事務用品市場を調査し、商品別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

　2022年度の文具・事務用品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比0.2％減の3,986億4,000万円。行動制限が緩和されたことなどから、緩やかではあるが筆記具などの一部の商品で需要の回復がみられた。また、原材料費やエネルギーコストをはじめとする諸経費の上昇に伴う商品価格の上方改定も市場規模の底上げに一部寄与した。ただ、在宅勤務・テレワークなど多様な働き方によるオフィス需要の冷え込みやペーパーレス化、デジタル化の進展など、市場の需要の回復には様々な懸念要素が散見されている。

　コロナ禍以降、法人需要は停滞を続け、文具・事務用品メーカーの多くは個人消費に対応したパーソナルユースの商品展開に重きを置く傾向をこれまで以上に強めている。パーソナルユースの商品は、筆記具をはじめとする主要メーカー各社が2010年代初頭より高機能・高付加価値商品の投入を続けてきた。その結果、ユーザー側が機能性を評価すれば、比較的高価格帯の商品でも受け入れられる環境が醸成されており、中でも近年は、高機能・高価格帯のシャープペンシルの販売状況が好調に推移している。

　また、アート＆クラフトをはじめとする趣味的な需要や自己表現をするための道具としての文具・事務用品の需要は堅調。独自の色調や多彩なカラーバリエーションを有する水性マーカーや水性ボールペン、万年筆用インクなどの需要が高まっている。これらに加えて自分好みのデザインで商品をカスタマイズ・アレンジすることや、コレクションへの関心の高まりもみられている。この流れは特に文具に対して感度の高い女性層を中心に活発化しており「女子文具」といったカテゴリーが注目されている。

　2023年度の文具・事務用品市場規模は、前年度比横ばい推移の3,986億5,000万円を予測。2023年度は新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行されたことに伴う行動制限撤廃による需要の回復に加え、訪日外国人観光客のインバウンド需要の回復などを受けて、筆記具市場、事務用品市場は前年度比プラス成長を予測する。ただし、紙製品市場は引き続き厳しい事業環境で推移することが考えられ、文具・事務用品全体市場としては前年度比横ばい推移を予測する。