国内電通グループ5社（CCI/D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス）は、電通が発表した「2022年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

　2022年のインターネット広告媒体費は、前年比115.0%の2兆4,801億円（電通「2022年 日本の広告費」より）。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、検索連動型広告が前年比122.2%の9,766億円と増加し、構成比は39.4%となった。ビデオ（動画）広告は前年比115.4%の5,920億円、構成比は23.9%。

　インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比115.3%の2兆1,189億円と推定開始以降はじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4%。予約型広告は前年比117.7%、成果報酬型広告は前年比102.7%といずれも成長した。

　広告種別×取引手法別では、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体の39.4%と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が26.0%、運用型のビデオ（動画）広告が19.9%と続いている。ビデオ（動画）広告は予約型が前年比117.4%、運用型も前年比115.1%といずれも伸長した。

　ビデオ（動画）広告のうち、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告は3,456億円（構成比58.4%）で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告は2,463億円（構成比41.6%）。また、取引手法別では運用型広告が83.4%を占めた。

　ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比112.5%の8,595億円でインターネット広告媒体費全体の34.7%。ソーシャル広告以外が前年比116.3%と伸長したためソーシャル広告の構成比は微減となった。ソーシャルメディアを種類別に分類すると、SNS系が3,675億円（構成比42.8%）、動画共有系が3,052億円（構成比35.5%）となり、合わせて78.3%を占める。

　これらを踏まえ2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比112.5%の2兆7,908億円まで増加すると予測している。