Job総研は、733人の社会人男女を対象に「2023年 今年のコロナ意識調査」を実施し、このほどその調査結果を公表した。

　同調査によると2023年のコロナに対する危機感については、「とても危機感が弱い」10.4%、「危機感が弱い」23・3%、「やや危機感が弱い」45.0%を合算した78.7%が「危機感が弱い派」の回答をした。コロナ禍に入った2020年と比較すると、「危機感が強い」の回答は44.8ポイント減少し、「危機感は弱い」の回答が22.2ポイント増加。さらに「危機感はほぼ無い」が14.2ポイント増加し、「危機感はまったくない」が7.1ポイント増加する結果になった。

　2023年の感染対策意識では、「とても対策意識が弱い」5.0%、「対策意識が弱い」15.0%、「やや対策意識が弱い」44.2%を合算した64.2%が「対策意識が弱い派」の回答をした。

　2023年のマスク着用意識については、「とても着用意識が弱い」6.7%、「着用意識が弱い」8.3%、「やや着用意識が弱い」26.2%を合算した41.2%が「着用意識が弱い派」を回答した。一方、「着用意識が強い派」は全体の58.8%で、その内訳は「とても着用意識が強い」が16.2%、「着用意識が強い」23.3%、「やや着用意識が強い」が19.3%の結果になった。

　コロナに感染した際の職場への報告意識については、「とても報告意識が弱い」3.8%と、「報告意識が弱い」12.5%、「やや報告意識が弱い」が25.4%を合算した41.7%が「報告意識が弱い派」の回答をした。一方、「報告意識が強い派」は、全体の58.3%で、その内訳は「とても報告意識が強い」が18.8%「報告意識が強い」24.2%、「やや報告意識が強い」が15.3%の結果になった。2020年と比較すると「感染報告は極めて重要」が42.5ポイント減少し、「どちらかといえば必要」が19.7ポイント増加し、「報告は不要派」の回答は11.7ポイント増加する結果になった。

　2023年のコロナ政策への関心度については、「とても関心が弱い」10.0%、「関心が弱い」18.3%、「やや感心が弱い」38.3%を合算した66.6%が「関心が弱い派」を回答した。2020年と比較すると「非常に関心が高い」が44.8ポイント減少し、「どちらかといえば関心が高い」が21.8ポイント増加し、「関心が低い派」の回答は全体で26.5ポイント増加する結果になった。