IDC Japan（株）（竹内正人社長）は、デジタルトランスフォーメーション（DX）イニシアティブにおける世界の地域差に関する5つの考察に関する調査結果を発表した。これによると世界のDXイニシアティブにおいて推進状況の地域格差が大きいことが判明した。

　同調査は、IDCが毎年行っているグローバルビジネスリーダー調査の一環で、世界27ヵ国でDXに取り組んでいるビジネスリーダー1,987名に対してアンケート形式で行われた。このうち、国内の回答者数は150名であった。調査内容は、DXの推進状況、組織、課題、KPIなど多岐にわたるが、この中で、北米、西欧、日本、日本を除くアジア地域について、デジタルイニシアティブの地域差がある5つの項目を特定。それらは、戦略、緊急度、予算化の施策、予算を負担する組織、目標の優先度であった。

　同調査では、この5項目について定量的な差異を示すとともに、各地域のアナリストが、データの背景にある地域差の要因を補完する調査から考察を加えたもの。それによると企業や組織が複数のDXプロジェクトに対して統一的な戦略の下で長期的に推進しているデジタルネイティブ企業であるか、複数のDXプロジェクトが連携せずにばらばらに推進されていて、短期的な成果を追求しているデジタルサイロなのかを聞いたところ、北米だけが、デジタルネイティブの割合が52.5%と過半数を超え、西欧42.2%、日本42.0%、日本を除くアジア39.5%の順となり、北米以外の地域でデジタルネイティブが少ない理由が異なっていることが確認できた。

　西欧は、企業の保守性が根底にあり、日本を除くアジアでは、企業成長にともないデリバリーのスピードが追いついておらず短期的な戦略になっていることが原因で、日本では、まだDXに取り組んでいる企業が6割と他の地域よりも少なくDX推進組織の設置割合も27.9%と低いことが原因とIDCではみている。

　また、DXを成功させることにどれだけCEOがプレッシャーを感じながら取り組んでいるかを聞いたところ、北米では70.9%のCEOがプレッシャーを感じていたのに対して、日本や日本を除くアジアでは50%以下とCEOが感じている緊急度が低いことがわかった。