中高生のデジタルコンテンツ利用と消費〜有料化で乗換え83%強
印刷ジャーナル 2018年12月5日
MMD研究所は、12歳から18歳のスマートフォンを所有する中学生、高校生の男女6,950人を対象に、2018年8月9日〜25日の期間で、「中高生のデジタルコンテンツの利用と消費調査」を実施した。
同調査によると、利用するアプリやサービスの上位3つは「SNSやLINE」が91.8%、「カメラ、画像加工」が86.3%、「音楽」が82.1%。現在無料で利用しているデジタルコンテンツが有料化した場合、83.2%が他の無料コンテンツを探すと回答した。
また、フリマアプリやネットオークション等で商品を販売してお金を稼いだ経験があるかとの質問では、17.8%が「ある」と回答。稼いだことがあると回答した1,239人に対して1ヵ月に稼いだ最高金額を聞くと、もっとも多かったのは「1,000円未満」で36.6%、項目中でもっとも大きい金額である「10,000円以上」は11.1%という結果になった。
AmazonのギフトコードやLINEのポイント交換などを除いた、電子マネーや現金で有料デジタルコンテンツを購入したことがあるかとの質問では、購入経験が「ある」と回答したのは14.0%、「ない」と回答したのは86.0%となった。
また、有料デジタルコンテンツの購入経験者に購入時の決済方法を聞いたところ、最も多かったのは「iTunesカードやGoogle playカード」で69.6%、次いで「キャリア決済」が21.3%、「自分自身のプリペイドカード」が18.5%となった。
有料デジタルコンテンツの購入経験者に有料デジタルコンテンツの課金に対して、自分の親がそれを知っているかとの質問では、「知っている」と回答したのは73.1%、「知らない」と回答したのは26.9%となった。
続いて、課金に対する家庭内ルールが決まっているかとの質問では、「決まっている」と回答したのは26.4%、「決まっていない」と回答したのは73.6%であった。ルールが決まっていると回答した257人にルールで決まっている上限課金額についての質問では「金額は決まっていない」という回答が30.4%で最多となり、次いで「500円未満」が19.5%、「500円〜1,000円未満」が19.1%という結果となった。
