一般社団法人電子出版制作・流通協議会（＝電流協）は、一般社団法人日本出版取次協会（＝取協）と共同で組成する「取協電流協合同PT」で実施した「書籍製造におけるデジタル印刷活用の実態調査」の結果を公表した。

　同調査は、出版業界におけるデジタル印刷の活用実態を明らかにするため、取協電流協合同PTが出版社を対象に初めて実施した調査。書籍を中心に刊行している出版社300社を対象に実施し、142社から回答（回答率47％）を得た。出版社におけるデジタル印刷（デジタルショートラン＝DSR）の認知・検討・活用状況、主な用途、導入効果、採算性、課題、今後の活用意向および必要とされる支援を調査した。

　調査の結果、回答出版社の半数以上がDSRをすでに活用、または限定的なタイトルで試行・評価していることが分かった。活用用途では「重版の小ロット化」が77％で最も多く、DSRが既刊書籍の小ロット重版、品切れ防止、供給継続を支える製造手段として広がり始めている。こうした結果から、DSRは読者への安定した供給を実現するだけでなく、出版社にとっても販売機会の確保や在庫負担の軽減につながる可能性があり、今後の活用拡大に期待が持てることが示された。

　一方、導入・活用上の課題では「採算性が見えにくい」が46％で最も多く、書籍仕様への対応、小ロット重版に伴う業務量の増加、印刷品質への不安なども挙げられた。今後の活用拡大に向けては、製造単価だけでなく、在庫、返品、廃棄、販売機会の損失まで含めた採算性の可視化と、データ整備や業務面を含む導入・運用支援が重要になる。

　取協と電流協は、同調査で把握した出版社の活用実態、導入効果、課題および支援ニーズを踏まえ、出版業界におけるDSRの普及に向けた取り組みを継続する。今後の施策の検討・推進にあたっては、出版社をはじめとする出版業界関係者の意見を広く取り入れながら、DSRのさらなる活用拡大と環境整備に取り組んでいく。

　取協電流協合同PTでは、デジタル印刷の活用拡大に向け、読者ニーズに応えられなかった販売機会損失に関する情報の可視化を進めるとともに、出版社における導入・運用上の課題を整理し、行政による支援の働きかけなど、業界協調での取り組みを継続していく。これらの取り組みを通じて、出版社がDSRの導入効果や採算性を把握し、活用を判断しやすい環境の整備を目指す。