（株）ロイヤリティ マーケティング（本社/東京都渋谷区、長谷川剛社長）は、このほど「サステナブルに関する調査」を実施し、その結果を公表した。

　それによるとSDGsの認知率は80.5%となり、前年（78.9%）とほぼ同水準で推移しており、SDGsは生活者の大多数に浸透しているものとなっている。また、行動率は61.0%と、こちらも前年と同水準の結果となった。性年代別で比較すると、高い年代の方が認知率、行動率ともに高い傾向が見られた。

　SDGsに関する行動率の内訳を見ると「意識せずに行動している」が前年より5.2ポイント増加しており、他の項目よりも増加幅が大きかった。意識をしているかどうかに関わらず「行動している」との回答は約6割となり、SDGsに関する行動が日常の生活に定着している様子が伺えた。

　SDGsの17の目標のうち、意識して行動しているものについて「すべての人に健康と福祉を」が23.0%で最も高く、次いで「海の豊かさを守ろう」（22.6%）、「住み続けられるまちづくりを」（21.5%）が続く。性年代別のリフト値を見ると、女性20代以下から50代は「ジェンダー平等を実現しよう」、男性40代以上は「働きがいも経済成長も」、男性60代以上は「人や国の不平等をなくそう」、女性70代以上は「すべての人に健康と福祉を」、高い年代は「気候変動には具体的な対策を」が高かった。また、男女ともに高い年代の層がリフト値の高い項目が多く、意識して行動している目標が多い傾向が見られた。

　企業がSDGsに対応することへの意識について「義務であると思う」（17.1%）、「義務とまでは言わないものの、配慮しない企業があれば非難されて当然だと思う」（22.1%）を合わせた、SDGsへの対応を当たり前と捉える人が39・2%となった。「企業はまずビジネスに専念すればよいと思う」（15.1%）「SDGsに取り組む余裕のある企業だけが行えばよいと思う」（11.6%）を合わせた、ビジネスが優先だと考える人が26.7%となった。

　性年代別に見ると、男女ともに20代以下は「ビジネス専念」「余裕のある企業が行えばよい」が40%前後と他の年代よりも高く、ビジネス優先の傾向が見られた。また、男女ともに70代は、「義務」「配慮しないと非難されて当然」が50%超となった。高い年代において、SDGsへの対応を優先して考えている傾向が見られた。