電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、電通が2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

　わが国の2018年の総広告費6兆5,300億円のうち、「インターネット広告費」は全体の26.9%となる1兆7,589億円（前年比116.5%）を占めている。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は1兆4,480 億円（前年比118.6%）となっており、順調に成長を続けている。

　なお、同調査は電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しているもの。

▽2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割...広告種別では、検索連動型広告（39.4%）とディスプレイ広告（38.9%）の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ（動画）広告（14.0%）が続く。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めた。

▽モバイル広告費が初の1兆円超え...2018年の「インターネット広告媒体費」である1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3%（1兆181億円）となり、初めて1兆円を突破した。

▽ 2019年インターネット広告媒体費は全体で1兆6,781億円まで成長する見込み...好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9%の1兆6,781億円になると予測。内訳はモバイル広告1兆2,493億円（前年比122.7%）、デスクトップ広告4,288億円（同99.8%）。

▽ビデオ（動画）広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測...急成長を遂げるビデオ（動画）広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8%の2,651億円へと拡大する見込み。なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3%と全体の伸びをけん引すると予測している。