IT専門調査会社のIDC Japan（株）はこのほど、国内MFP（Multi-Function Peripheral）市場に関する2018年第2四半期の実績を発表した。これによると、2018年第2四半期国内レーザーMFP/プリンター全体の出荷台数は前年同期比3.2%減の29万3,400台となっている。

　プリンター機能に加えて複写機能、スキャナー機能などを備えたレーザーMFP市場は、全体の出荷台数が前年同期比0.5%減の16万2,000台となった。その内訳としては、カラーレーザーMFPは前年同期比0.6%減の12万1,000台、モノクロレーザーMFPが0.4%減の4万1,000台。一方、レーザープリンター市場は前年同期比6.3%減の13万1,000台となっており、このうちカラーレーザープリンターは前年同期比4.3%減の4万台、またモノクロレーザープリンターが7.1%減の9万1,000台であった。

　2018年上半期（2018年第1四半期および第2四半期）の国内レーザーMFP/プリンター全体の出荷台数は70万台となった。中でもレーザーMFP市場は2017年の国内全体出荷額の90%を占める大きな市場である。レーザーMFPの出荷台数は前年同期比1.6%減の36万9,800台となった。2018年上半期の出荷台数は前年同期比で減少傾向にあるものの、IDCでは2018年下期のカラーレーザーMFPの出荷は前年同期比でプラス成長に転じるとみており、2018年通期のカラーレーザーMFP出荷台数を前年比2.1%増の53万5,000台と予測している。

　その背景として、各ベンダーのカラー化/MFP化の促進によるデバイスの集約で、レーザープリンターからレーザーMFP、とくに、カラーレーザーMFPへの移行が進むことに加えて、2018年下期に各ベンダーが新製品を発売することが市場にプラスに働くと考えているという。

　2018年下半期に国内の各ベンダーから出される新製品のキーワードは、MFPの「クラウドサービス連携」。各新製品において、MFPからクラウドへのデータの直接保存や、MFPからスキャンしたクラウドストレージ上のファイル検索をモバイルデバイスから操作ができるサービス、各種パブリッククラウドサービスとのコネクター機能が提供されている。

　各ベンダーは、クラウド連携の目的として、在宅勤務やテレワークのような市場のワークスタイルの変化に対し、「クラウドサービス連携」機能を提供することで、働き方改革を支援するとしている。