日本の広告費、5年ぶりに減少
印刷ジャーナル 2009年3月5日
（株）電通が2月23日に発表した「2008年（平成20年）日本の広告費」によると昨年（1月～12月）の日本の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3%であった。総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネット（ブロードバンド）の普及を背景に4年ぶりに増加し、2005年（前年比102.9%）、2006年（同101.7%）、2007年（同101.1%）と増加を続けてきたが、2008年は、北京オリンピックなどプラス要因はあったものの、前年末からの景気後退基調に加え、年後半には米国の金融危機に端を発した世界的な不況、急激な円高による景気減退が大きく影響して前年実績を下回る結果となった。
媒体別にみると「新聞広告費」（前年比87.5%）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同95.6%）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同92.4%）は4年連続して前年を下回った。マスコミ広告以外では、「屋外」や「折込」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同94.2%）が5年ぶりに減少。なおBSデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」（同112.1%）が引き続き伸び、「インターネット広告費」（同116.3%）は検索連動広告、モバイル広告を中心に拡大を続けた。
また業種別では、21業種中18業種の広告費が減少、うち8業種が2ケタの減少であった（2007年は10業種が減少）。
広告費が減った業種では、「エネルギー・素材・機械」（前年比76%、企業広告、ガス、電力などが減少）、「出版」（同83.2%、企業広告、婦人家庭誌、就職情報誌などが減少）、「教育・医療サービス・宗教」（同84%、通信教育、各種学校、病院・医療サービスなどが減少）、「官公庁・団体」（同84.2%、前年の参院選関連の出稿の反動減）、「案内・その他」（同84.9%、臨時もの求人、求人案内などが減少）、「不動産・住宅設備」（同85.3%）、「金融・保険」（同86.5%）、「自動車・関連品」（同88.6%）が2ケタの減少となった。
一方、増加業種は、「趣味・スポーツ用品」（前年比107.8%、パチンコ・パチスロ機、ゲームソフト、映像ソフトなどが増加）、「食品」（同100.7%、健康食品、カレー、合わせ調味料などが増加）、「薬品・医療用品」（同100.4%、企業広告などが増加）の3業種となっている。
