IDC Japan （株）は、国内オフィス/ホームプリント市場予測を発表した。

　2020年の同市場の支出額全体は、前年比10.6%減の1兆3,975億5,700万円。内訳は、ハードウェア購入支出が4,748億1,900万円、ハードウェア保守支出が27億4,400万円、ページボリューム関連支出が8,674億6,100万円、プリント関連ビジネス（ソリューション）が391億3,300万円、プリント関連ビジネス（アウトソーシング）が134億円であった。

　2021年は新型コロナウイルス感染症収束にともなう景気回復が期待されるものの、在宅勤務の定着、ワークフローのデジタル化進展など、同市場に対するマイナス要因が数多く存在している。このため同社では、2021年におけるハードウェア購入支出は前年比6.7%減の4,428億4,800万円になると予測。また、国内景気の回復にともない、在宅勤務からオフィス勤務に戻る従業員が増えると考えられることから、ページボリュームはある程度回復し、ページボリューム関連支出額は前年比1.2%増の8,780億7,700万円になると予測している。そして、これらにハードウェア保守支出やプリント関連ビジネス支出などすべてを加えた2021年の同市場の総支出額は、前年比1.4%減の1兆3,782億7,300万円になるとみている。

　2022年以降、ワークフローのデジタル化がさらに進むことでオフィスでのページボリュームは減少を続け、ページボリューム関連支出額も継続的に減少すると考えられる。そこで、IDCでは、同市場の支出額全体における2020年〜2025年の5年間の年間平均成長率（CAGR）をマイナス3.2%、2025年には市場規模が1兆1,848億400万円になるとみている。

　IDCの石田英次氏は、「COVID-19の影響で、国内オフィス/ホームプリント市場支出額は大きく減少した。COVID-19の収束が期待される2021年、プリント機器ベンダーには、ユーザー企業が新しい働き方に向けて改革を進めるための支援を行うと共に、新しい働き方に適した新しいプリント環境の提供が求められる」と述べている。