国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（CCI/D2C/電通/電通デジタル）は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

　2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となった。

　このような状況下で「インターネット広告費」は、新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2%の市場となった。

　また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、広告費1兆7567億円（前年比105.6%）となった。

　広告種別では、ビデオ（動画）広告が前年比121.3%の3,862億円となり、インターネット広告媒体費全体の22・0%となった。ビデオ（動画）広告の内訳は、インストリーム広告46.6%、アウトストリーム広告53.4%の構成比（今回初推定）となった。

　2021年には、ビデオ（動画）広告は全体で前年比110.4%の4263億円になると予測している。

　取引手法の主流となっている運用型広告は、前年比109.7%で伸長し、インターネット広告媒体費全体の82.9%となった。予約型広告、成果報酬型広告は前年から減少となった。

　SNSや動画共有プラットフォーム上などで展開されるソーシャル広告は前年比116.1%の5,687億円となり、インターネット広告媒体費全体の32.4%となった。

　2021年のインターネット広告媒体費は、昨年から続く新型コロナの影響で見通しづらいものの、継続して伸長し、2021年には全体で前年比107.7%、1兆8,912億円になると予測している。