トッパン・フォームズ（株）は、生活者の意識とダイレクトメール（以下「DM」）を取り巻く実態や時系列変化から見えるトレンドの定点的な把握を目的に、2019年に続き、生活者のDMに関わる行動についての自主調査を行った。

　今回の調査結果から、DMの開封割合は2019年に比べて増加したと認識している若年層が多いことや、コロナ禍におけるDMの活用に対して肯定的な意見が否定的な回答を大きく上回り、DMを受け入れる意識が向上しているということが分かった。

　2020年のDMの受け取り数の平均（DMをまったく受け取らない人を除く）は2016年以降最も高く、とくに男女とも20代がより多く受け取っている。また、1年前と比べてDMの開封割合が「増加した」とする回答が「減少した」とする回答を大きく上回り、とくに20代は35%以上が「増加した」と認識。コロナ禍におけるDMの活用に肯定的な意見は、否定的な回答の2倍以上となっている。

　この調査結果からは、コロナ禍で在宅時間が増え、人と人が対面することへの意識が変化した中、企業の非対面アプローチ方法であるDMに、従来よりも生活者の目が向くようになったと読み取れる。

　また、紙の通知物であるDMは、生活者にとって受け取った実感を持ちやすいということや、目立つので届いたことに気付きやすいということ、差出人が一目で分かり安心感を感じやすいということが示されている。これら調査結果から同社では、「まさに今『DMが生活者に届けられる価値が再注目されるべき』と言えるのではないか」としている。

　同社では、今回の調査結果を踏まえて、引き続き適切な情報伝達のあり方にフォーカスしたコミュニケーション手法の研究を続け、CX（カスタマーエクスペリエンス：顧客体験）向上を実現する新たな価値の創出・提供を目指していく考え。

　なお、同調査結果の詳細レポートは、同社ホームページからダウンロードできる（https://labolis.toppan-f.co.jp/knowledge_dl/）。