IDCジャパン（株）（竹内正人社長）は、「2019年 5G企業ユーザー調査」の結果について、このほど発表した。

　同調査は、国内の企業（従業員数50名以上）にフルタイムで勤務し、携帯電話・データ通信カード・PC関連の導入に関する選定に関与している20〜69歳のフルタイムワーカー1087名を対象にして2019年10月に、Webアンケート方式で実施したもの。

　それによると5Gのビジネス利用意向は、全体として高い傾向にあり、何らかの形で5Gの利用意向ありとした回答は、全体の53.0%と半数を超えている。これはAI（同54.2%）に次ぐ高い水準での利用・採用意向となっている。

　業種別でみると、情報通信業（同67.7%）をトップとして、サービス業や建設土木業、製造業など多くの業種で高い利用意向がみられた。

　5G利用意向層において5Gの利用意向のある機器としては「スマートフォン・携帯電話」が64.6%と最も高く、それとほぼ並ぶ形（61.2%）でノートパソコンが挙げられる。また、ARやVRのヘッドセットは、いずれも少数にとどまっている。

　携帯電話・スマートフォンなどでの5G利用を検討している層にその理由を尋ねたところ、トップに挙げられたのは「大容量のデータをやり取りしやすい」という広帯域性であり、5Gのユーザー側へのもう一つのメリットである低遅延性は下位にとどまる結果となった。ただし、AR/VRの5Gでの活用を検討する層では、低遅延性を挙げる比率も若干高い傾向にある。

　他方、5G対応端末の利用を検討していない層に、その理由を尋ねたところ、5G対応端末の価格や月額通信料金がおおむね上位に挙げられたが、AR/VRに関しては、ユースケースの不足を指摘する声も多く挙げられている。

　その特性上、5Gは現行の4Gに比べ、端末価格や月額通信料金を懸念する声が多いのは当然ともいえるが、とくにAR/VRにおけるユースケースに対する懸念の多さは、それを超えるだけのメリットを具体的に提示できていないという問題も同時に明らかにしていると言える。

　IDCジャパンの菅原啓氏は「5Gの市場形成のためには、通信事業者が個々の顧客の利用状況に合わせた通信コストの設定を行うことはもちろん、ソリューションベンダーなどが中心となって先進的なユースケースを積極的に応用展開し、5Gの利用に対するニーズを具体化させていく必要がある」と述べている。