IDC Japan（株）（東京都千代田区、竹内正人社長）は、このほど2017年の国内インクジェット市場実績を発表した。

　それによると国内のインクジェット製品の総出荷台数は、前年比1.5%減の436万3,000台でインクジェット製品の年間総出荷台数は、2013年以降5年連続で減少となった。

　2017年のインクジェット製品の総出荷台数の内訳は、インクジェットプリンター（単機能製品）が前年比3.0%減の62万台、インクジェットMFP（インクジェットプリンターとコピーやスキャナを一体化した製品）が前年比1.3%減の374万台であった。

　インクジェット製品には、コンシューマー向けとビジネス向けの製品があり、2017年にはコンシューマー向けの製品の出荷台数は総出荷台数の90.0%（2016年は89.8%）を占めた。

　ビジネス向けインクジェット製品の出荷台数は、2016年には前年より増加していたが2017年は43万7,000台で前年より3.5%減少した。

　ビジネス向けインクジェット製品では、低印刷コスト、印刷速度などをアピールしてインクジェットによるビジネス文書のプリントの提案が行われたが、2017年にはビジネスインクジェット製品は、マイナス成長に転じている。ほとんどの事業所では、すでにプリンターやMFPを所有しており、消費電力や印刷コストの低さだけではすぐに新しい製品を導入することにはつながらなかったとみられる。

　また、オフィスで主に使用されているレーザー機器市場では、2014年以降マイナス成長が続いており、オフィス市場におけるプリンターやMFPが減少傾向にあることも影響しているとみられる。

　IDCでは、ビジネスインクジェット製品のベンダーは、インクジェットは低消費電力やシンプルな構造のためメンテナンスが容易といった特徴を訴求するなど、今までとは異なるマーケティング活動を行うことが必要だと考えている。

　インクジェット製品のカンパニー別出荷台数シェアでは、エプソンが首位、2位がキヤノン、3位がブラザーとなり、2016年と変化はなかった。出荷台数シェアの前年比では、エプソンが0.8ポイントシェアを落としたのに対し、キヤノンが0.4ポイントシェアを伸ばし、3位のブラザーは2016年と同じであった。