市場調査/マーケティングなどを行う矢野経済研究所では、2016年6月〜2017年1月までの期間、国内のインターネット広告市場について調査を実施し、このほど結果を発表した。

　調査対象は、主要広告代理店をはじめ、メディアレップ、アドテクノロジー提供事業者など。調査方法は、同社の専門研究員による直接面談ならびに電話・e-mailによるヒアリング、ならびに一部アンケート調査を併用した。

　なお、同調査におけるインターネット広告国内市場規模は、インターネットの各種媒体に出稿された広告の出稿額を合算し、算出している。

2016年度のインターネット広告国内市場規模は前年度比116.0%、約1兆956億円の見込み

　2016年度のインターネット広告国内市場規模は、インフィード広告や動画広告およびSEM（検索エンジンマーケティング）、アドネットワーク、DSP（Demand-Side Platform）、SSP（Supply-Side Platform）の利用の拡大を背景に、前年度比116.0%の1兆956億1,000万円を見込む。

インフィード広告や動画広告の拡大が顕著に

　運用型広告（課金式広告）の中でも、とくに市場を拡大させているのはインフィード広告や動画広告である。インフィード広告は、ソーシャルメディアやニュースアプリなどの利用拡大を背景に、堅調に拡大している。

　また、動画広告については、YouTubeをはじめとする動画視聴時間の増大をはじめ、ソーシャルメディアの閲覧時間の拡大などを背景に大きく拡大している。

インターネット広告国内市場規模は2020年度には1兆8,500億円までの拡大を予測

　今後もインフィード広告や動画広告の堅調な拡大に加えて、検索連動型広告やアドネットワーク、DSP、SSPの利用の拡大を背景に、インターネット広告の国内市場規模は2017年度には1兆2,600億円、そして2020年度には1兆8,500億円まで拡大すると矢野経済研究所では予測している。