（株）電通グループの海外本社「電通イージス・ネットワーク」（英国）は、世界59ヵ国・地域から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」を取りまとめ発表した。同予測では毎年2回改定と新規予測を行っており、今回は2019年・2020年予測の改定（前回2019年6月）と、2021年の新規予測を行っている。

　それによると全般的に堅調な成長は続くものの、先行き不透明な政治経済状況がおよぼす消費活動への影響から、ドイツ、イタリア、スペインなどがマイナス成長となり、結果、2019年の世界の広告費成長率は前回予測の3.6%を2.6%（総広告費5,921億ドル）へと下方修正している。

　2020年は、東京2020オリンピック・パラリンピック、UEFA欧州選手権、米国大統領選挙といった世界的なイベントを背景に、世界の広告費成長率は3.9%（前回予測は4.1%）となり、総広告費は6,154億ドルに達すると見ている。

　ドイツ、イタリア、スペインにおけるマイナス成長は続くものの、インド、ブラジルを筆頭に、英国、ロシア、中国、カナダ、フランスなどが高い成長率を維持することから、2020年は2019年を上回る成長になると予測している。

　媒体別では、世界各地で引き続きデジタルが広告市場成長を牽引。デジタルが従来型メディアの再成長に貢献すると見ており、例えば音声アシスタントやアドレッサブルTV（インターネットTV端末などに視聴者特性に合わせて広告を個別配信するプログラマティック広告）などがテレビ広告の成長を後押ししている。

　従来メディアの成長率は、新聞が△7.1%、雑誌が△6.3%と厳しい状況が続くものの、テレビは0.6%、ラジオは1.7%とプラス成長に転じる見通しで、この回復傾向は2021年も続くと見ている。

　日本の広告市場は、2020年には東京2020オリンピック・パラリンピックの開催などもあり、成長率は2019年を上回る2.0%と予測。デジタルは、運用型広告を中心に引き続き二桁成長（12.5%）となり、とくにモバイル、オンライン動画広告、マス4媒体事業社などが主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費（マス4媒体の広告費には含まれない）が成長を牽引する見通し。

　2021年は、前年の反動減は避けられないものの、成長率はプラス成長を維持する見通し。