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[特集]after/withコロナ時代の攻めへの選択

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特集|after / withコロナ時代の攻めへの選択

​ 新型コロナウイルスの感染拡大という未曾有の経験を強いられる中、企業ではオフィスに通勤せずに自宅などで働くテレワークへの切り替えを進めるなど、まさに我々の「働き方」は大きく変わろうとしており、この事態が企業にとって「働き方改革」の本質を根本から考え直す大きな機会になるとされている。

 一方で、5月末に緊急事態宣言が全面解除され、企業活動も再開に向けて徐々に動き出したものの、第2波への警戒懸念によって再び日本中が自粛ムードに包まれつつある。未だに移動や接触が制限される中で、今後当面は「7割経済」を強いられる企業にとって、「ニューノーマル」への適応力が問われることになるだろう。

 印刷産業においても、相次ぐイベントの自粛や延期などによって印刷物が激減し、全日本印刷工業組合連合会(滝澤光正会長)が実施したアンケート調査によると、5月以降の売上が対前年比で30〜50%減少する見通しが明らかになるなど、情報インフラの一躍を担う印刷経営は、厳しい局面に立たされている。

 また、印刷産業自体におけるイベントや全国大会行事、展示会なども相次いで中止、延期を余儀なくされ、とくに今年6月開催予定だった世界最大規模の印刷・クロスメディアソリューション専門メッセ「drupa2020」の開催延期が決定し、開催期間も2日短縮されることになった。世界の印刷関連機器・資材メーカーの技術・製品開発は、このdrupaに照準を合わせたスケジュールが組まれ、これまでも印刷産業の技術トピックスの多くが、このdrupaから発信されてきた。この「drupa」が世界の印刷メディア産業全体に最も経済的、技術的影響を及ぼす地球規模の印刷産業イベントであるだけに、開催延期、期間短縮による経済損失や技術革新への影響は避けられない。

 しかし、このような状況の中でも、いち早くコロナに立ち向かい、自社の強みや技術を生かして新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた製品を開発、商品化する印刷関連業者、また「アフターコロナ」「Withコロナ」時代の印刷経営を展望し、「ニューノーマル」への適応を急ぐ印刷関連業者がある。

 そこで今回、弊紙がシリーズで紹介してきた「アフターコロナへの挑戦」の総まとめとして数社の取り組みを紹介するとともに、「アフターコロナ」「Withコロナ」時代の印刷ビジネスを支える機資材メーカーのソリューションを「攻めへの投資」として特集する。