Twitterの情報伝達力
印刷ジャーナル 2010年7月5日
ミニブログサービス「Twitter」（ツイッター）は、2009年頃から日本でも急激にユーザー数を伸ばし、コミュニケーションの新たなプラットフォームとして定着しつつある。
そもそもTwitterとは、米国のTwitter社が提供するコミュニケーションサービスで、その名称は「小鳥のさえずり」を意味する。ユーザーは140文字以内でつぶやくように気軽に情報発信でき、ユーザーが『つぶやき』の転載（RT：ReTweet<リツイート>）を繰り返すことで、短時間で一気に情報が広まるというものだ。
2010年の年始から当時の鳩山首相がはじめたことで、新聞や雑誌で取り上げられる機会が増え、そのリアルタイムな情報伝達力は、すでに社会において大きな力を持ちはじめている。その力をビジネスにどう活かすのか、周辺にどういったビジネスの可能性があるのかなど、いま企業にとってもTwitterをどう捉えるのかが問われている。
（株）富士通総研が実施した「Twitter（ツイッター）利用状況調査～若年層と40代で異なる利用目的～」によると、Twitterの認知は70.2%にのぼるものの、利用している人は8.2%。言葉自体は広く知れ渡っているが、まだ実際に利用している人は一部に限られている状況が見て取れる。
しかし米国の調査会社comScoreの調査によると、2010年1月にモバイルブラウザでTwitterにアクセスしたユーザーは前年同月比347%増の470万人。これにはアプリからのアクセスは含まれていない。このように先行する米国市場での急伸は、今後の国内市場動向を占う上で参考になるだろう。
前記の富士通総研の調査では、Twitterの利用目的は、若年層を中心としたリアルタイムのコミュニケーションと、40代を中心とした情報収集に大きく分かれていることがわかった。Twitterは140文字という制限があるため、ブログのように詳しい情報発信はできないが、逆に、手軽、メールのように返事を強制しない、携帯電話を使ったリアルタイム性という3つの特徴を持つ。
2010年に入り、マーケティングツールとしてTwitterを活用する企業も増えている。調査報告書では「企業がTwitterを活用するにあたっては、自社の目的やターゲット、手法がTwitter利用層とマッチしているかを見極めて取り組む必要がある」と指摘している。
