2015年11月18日
VRscope
凸版印刷（株）（金子眞吾社長）は、自治体の水害ハザードマップと連動したバーチャルリアリティ（VR）映像により、居住地域の被災状況を仮想体験できる防災訓練支援サービス「VRscope forハザード」を開発。自治体の防災イベントや小中学校の防災教育用途として、11月下旬から提供を開始する。
同社は、スマートフォンを用いて直感的な操作で仮想体験を実現する販促向けソリューション「VRscope」を提供している。これは、スマートフォンに配信した360度パノラマの動画や静止画コンテンツを、凸版印刷が独自開発した専用のビューアにセットして鑑賞することで、立体感・臨場感にあふれるVRコンテンツを提供するもの。これに対応した「VRscope forハザード」は、津波や高潮、豪雨などが発生した際に想定される水害を、実際の映像に重ねてみることができる。居住地域が被災した状況を仮想体験することで、水害の被害レベルが実感でき、避難所の確認、避難ルートの検討などを促進する。
