2014年1月31日
キヤノン(株)はこのたび、気候問題に取り組む米国の非営利組織であるClimate CountsとCenter for Sustainable Organizations(以下、CSO)が共同で実施した、環境調査ランキング「Science-Based Carbon Study 2013」において国内企業で最高の4位なった。
「Science-Based Carbon Study 2013」は、2005年から2012年までのCO2排出量を公表しているグローバル企業の中でテクノロジー、ヘルスケア、石油・ガス、一般消費財など10業種から計100社を選出し評価するもの。評価には、環境政策などを研究する非営利研究組織であるTellus Institute によって定められたCO2排出目標を含んだ、CSO独自の評価方法「Context-Based Carbon Metric」を採用している。
今回のランキングでは環境性だけでなく、社会性、経済性などの観点も評価に含まれており、企業の1ドル当たりの売り上げに対し、どの程度CO2を排出しているか、またそれぞれの企業が本拠地を置く国のGDPに対してどの程度の割合を占めているかを算出して評価している。評価対象である100社中49社はCO2排出量を削減し続けており、気候変動への悪影響を防ぐために必要な、科学的に算出された目標を達成できると分類。さらにこの49社のうち同社を含む25社がCO2排出量を削減しながら、売り上げを伸ばしているとしている。