JP2015情報・印刷産業展（主催/JP産業展協会、西井幾雄会長）が5月14日から16日の3日間、大阪・南港のインテックス大阪5号館で開催される。39回目を迎える今回はダブルテーマを設定。JP展開催テーマを「ものづくり大阪・生活を彩る印刷技術」、また出展ブーステーマを「収益に転嫁できる付加価値づくり」とし、88社・235小間（5月1日現在）の規模で開催される。会場では『付加価値づくり』の具体的な手法・仕掛けづくりが提示される他、後継者育成・事業継承や販促マーケティングをテーマとしたセミナーも企画されている。
今回のJP展がダブルテーマを設定していることについて主催者側は次のように説明している。
「2012年に西井会長（当時、大印工組理事長）らが『料金競争からの脱却』をテーマに立ち上げた研究会『大印工組・印刷産業の未来研究会』は、2014年に3年間の研究期間を経て、『印刷収益に転嫁できる新たなサービス・付加価値を作り出すことが必要』とし、『受注産業から創注産業への転換が求められる』との最終結論を出した。この活動が積み残した『付加価値づくり』の手法・仕掛けづくりを、JP出展企業の協力を得て会場内で具体的に示してもらおうとする意図からダブルテーマとなっている」
これまでの半年間、JP産業展協会では主な出展企業から意見を求め、この「付加価値づくり」を考えるための概念基準として、印刷の「価値」と「付加価値」の定義を行い、付加価値を生み出せる可能性を6つの領域に求めて提示。会場のブース構成は概ねこの考え方によって設計される。
同時に、JP産業展協会では「『付加価値づくり』の仕掛けを実現する道のりの先には、新たなビジネスモデル創出と自術・経営・組織を変革する必要から、『新たな企業づくり』、そのための『後継者養成』といった課題が同時並行的に浮上する」との考えに立ち、後継者教育の観点から学校法人日本プリンティングアカデミー（猪俣康之学校長）の協力を求めた。さらに付加価値づくりのためには紙とWebサイトを結ぶデジタルマーケティングを可能にする新たな知識や技術が必要になるとの考えから、特定非営利活動法人 販促AR推進機構（井戸剛理事長）の協力も求め、今回のブース構成テーマの拡充を図っている。
最新の販促ソリューションを体感できる来場者イベントも
JP展会場では、最新の販促ソリューションを用いた来場者イベントも企画されている。
まず、アップル社がiOS7から搭載した機能「iBeacon」とARを用いた「ARスタンプラリー」では、ユーザーがアプリをダウンロードして会場内を歩き、協賛企業のエリアに入るとiBeaconから通知が届いてARポスターを発見。動画視聴後にアプリ内にポイントが付与され、これにより最新のO2O販促ソリューションを体験できる。すべての協賛企業を回りきると、電子書籍版「価値ナビ」がアプリ上でプレゼントされる。
さらに、会場入り口の巨大ビジョンで来場者にイベントへの参加を促す企画では、アプリユーザーがアプリを起動すると自動的に電波を送信。巨大ビジョンに備え付けた端末でアプリ利用者数をリアルタイム測定し、その利用者数に応じてJPキャラクターの赤色フクローがどんどん出世していく様子をアニメで紹介していく。
